急性期病院は、災害時こそ機能を求められます。電子カルテが止まれば診療そのものが滞るため、BCP(事業継続計画)における情報システムの位置づけは重要です。本記事では、クラウド電子カルテとBCPの関係を整理します。
オンプレミスに潜む弱点
院内にサーバーを置くオンプレミスは、その施設が被災すると機器やデータごと影響を受けるリスクがあります。停電や浸水、建物の損傷が、そのまま診療停止に直結しかねません。
バックアップを取っていても、復旧に時間がかかれば診療継続は難しくなります。物理的な集中リスクをどう分散するかが、BCPの大きな論点になります。
クラウドが備える冗長性
クラウド電子カルテは、地理的に離れた複数拠点でデータを保全し、施設単位の被災に強い構成を取りやすい特徴があります。物理的なリスクの分散が、被災時の診療継続を支えます。
- 地理的に離れた拠点でのデータ保全と冗長化
- 院外からの安全なアクセスによる診療継続
- 障害時の切り替えと復旧の仕組み
- 3省2ガイドラインに沿ったセキュリティ確保
停電・通信障害への備え
クラウドを使う場合でも、院内の停電や通信障害への備えは欠かせません。非常用電源や複数経路の通信、オフライン時に最低限の診療を続ける運用手順を、あわせて準備しておく必要があります。
病院システム横断のクラウド基盤Sakigake Platformのような設計では、可用性を前提にした構成を取りやすくなります。ただし、システムに任せきりにせず、現場の運用手順とあわせて備えることが肝心です。
訓練と見直しで実効性を保つ
BCPは、作って終わりではなく、訓練を通じて実効性を確かめることが大切です。システムの切り替え手順やオフライン運用を定期的に確認し、課題を洗い出して改善を重ねます。
制度や地域の想定被害が更新されれば、計画も見直しが必要です。システムと運用の両面から、変化に合わせて備えを更新し続ける姿勢が求められます。
まとめ
クラウド電子カルテは、物理的リスクを分散し、被災時の診療継続を支えます。停電・通信障害への備えや定期的な訓練とあわせて設計し、実効性のあるBCPを築くことをおすすめします。